2017年7月の受験勉強開始から2018年12月のFAR合格までの期間に、自分の中で間違いやすく覚えづらいポイントを箇条書きにして暗記していました。
勉強中の方にとってお役に立てる点があると思ったので当時の箇条書きメモを以下に記載します。
また、当記事投稿時の2020年7月時点までの改定には対応しておりますが将来的に変更が発生する可能性に関しては十分ご留意下さい。
全般
・single step IS→収益と費用に分けて表示
・multi step IS→営業損益とそれ以外の損益に分けて表示
・引当金は費用収益対応、低価法は保守主義
・収益とは主要活動による負債の減少、資産の増加
・借金も、金融機関から借りたらファイナンス、先方に借りたらインベスト
・営業損失の補填資金調達はノンキャピタルファイナンス
・Regulation S-X ＝ Disclouser
・10Qは40日以内
・accounting mismatch ＝ 関連する資産負債が違う基準で測定されていること。
流動資産・流動負債
・貸倒引当金は棚卸資産のマイナス項目、つまり流動資産から引いて表示！
・棚卸資産の陳腐化、普通は売上原価として処理する。
・現金と現金同等物が会計上の現金
・貸倒引当金、売上高比率法は掛算した数字はbad debt expense、売掛金残高比率法は掛算した数字はallowance for doubtful accounts
・ファクタリングの時のfactor’s holdbackは負債計上、つまり貰える現金に影響しない！
・allowanceはnet･asset･balance sheetには影響なし
・pledge(assign) ＝ 支配中、factor ＝ 支配放棄
有形固定資産
・消費税はCAPEX
・減損、IFRSは営業費用、USはその他費用
・利子のcapitalizeは、自社使用目的、個別プロジェクト販売、リース、の3つに限られる。普通の販売に係る利子はexpense
・空調設備交換は資産計上
・accretion expense ＝資産除去債務の時間経過による負債増加分
・自作した固定資産、時価で計上し償却していく
・簿価計算にsalvage valueは含めない。
無形固定資産
・無形資産第２段階の資産項目はcost of development software
・無形資産を社内で生み出すと研究開発費として費用計上、ただし関連直接費(法律費用)は資産計上できる
・他者の為の研究開発費は資産計上
・研究開発費には減価償却も含まれる
収益認識
・支配の放棄キーワード、「自由」「隔離」「買戻しなし」
・工事進行基準「CIPは代金支払と利益認識時に発生」「BCIPは請求時」
後発事象
・後発事象、資金調達系は遡及修正しない
・後発事象タイプ1で前年負債認識して、翌年終わったら翌年は何も開示しなくて良い
社債
・年利6%の実効金利、半年払なら1ターム3％の実効金利
・社債発行費は額面から引く、期間に渡って償却していく。
退職給付
・退職金の給付、外部運用期間の資産と負債、両方減らす
株主資本
・自己株式を取得した時点では普通株式は変わらない。消却されて初めて普通株式が消える。
・証券発行の割当は額面ではなくて、時価×株式数！
・繰越配当金はREに影響なし、負債でもない
希薄化証券
・CBの簿価法、APICは差額
・CBの時価法、APICは計算する、差額は損益
・例えば期中に株式配当5%出してたら、その後の普通株式の買取1000株は1050株になる
・registrationとissuingは簿価から控除→APICを減らす
・資本項目から優先株式、優先累積配当、優先株主プレミアムの3点を引き算する。
・行使されなかったストックオプション、今までに計上した費用はそのまま放置、戻さない。
有価証券
・tradingからの変更は、過去の認識はそのまま、期初から変更までの損益認識、
・tradingへの変更は、未実現損益を即時認識
・義務付金融商品は全て負債
税効果会計
・売掛金と減価償却は繰延税金負債
キャッシュフロー
・間接法キャッシュフロー、売却益･売却損は二重計上を防ぐ為にオペレーティングではマイナス･プラスする。
・間接法の納税は補足説明
・リースは元本ファイナンス、利息はオペレーティング、何故なら借金の返済だから
・資産⇔負債の時はキャッシュフロー注記にて報告！転換社債の転換とか！
外貨建取引
・テンポラル、BSに絡むISは減価償却と売上原価
・テンポラルからのカレントレート
・remeasurement=テンポラル
企業連結
・非支配持分の時価で計算するor取得純資産×非支配持分比率(これはIFRSのみ)
・キーワードはfair valueとproportion
・連結有形固定資産、元の値段と本来の減価償却費に戻してや
・買収先が前から持ってたのれんは資産計算に含めない
・親子の債権債務、連結では消す、個別では表示
パートナーシップ
・パートナーシップの解散は資産売却損の配分から始める。
会計方針の変更
・FIFO↔︎LIFOは会計原則の変更、retrospective
・連結範囲の変更もretrospective
・工事認識はretrospective
・棚卸資産はretrospective
・残存価値、減価償却、引当金変更はprospective
・principleの変更なのに、prospectiveなdepreciation、こういうのは原則変更ではなく見積変更
・会計原則の変更か、見積りの変更か。どちらか分からない時は見積りの変更であり、prospectiveである。
IFRS
・IFRSでは転換社債発行時、負債と資本に分ける。USの転換社債は負債計上
・IFRSの再評価モデル、適用したら有形固定資産全体を再評価モデルにしないとダメ
・IFRSでは偶発負債は負債計上しない
・IFRSの引当金は期待値
・IFRSは売却or買戻権付売却が金融資産の認識の中止
・IFRSは運賃は原価算入、利子コストは費用
・減損、IFRSは営業費用、USはその他費用
・IFRS、固定資産減損の戻入は元の原価まで。耐用年数1年以上は必要
・IFRS、固定資産の戻入、原価まではnet income、それ以上はOCI
・IFRS、fair value optionが使えるのは「限定された投資家」のみ
・偶発負債、米国は下限で計上、IFRSは中間で計上
公会計
・公会計で、特定目的の使用はspecial revenueファンドか、capital assetファンド (汚水除去とかそういう系)
・公会計で制限付寄付は利息もFinanceで受ける、制限なしはOperating
・WFSはnet assetとactivity
・FFSはbalance sheetとchanges in fund balance
・企業会計区分はnet asset or balance sheet、changes in fund net asset、cashflow
・公会計、メンテナンスはoperating
・capital assetは資産、net assetは純資産
・政府会計区分のリースはExpenditure／OFS
