米国公認会計士になるとどういった職種に就けるのか

米国公認会計士（USCPA）資格取得を目指す方の多くは、今の自分を変えたいという気持ちがあるかと思います。

どういった変え方になるかは人それぞれですが、一般的に多い選択肢の一つは転職でしょう。

この記事では、実際に私の下に来た求人を記載しています。

もし、ご自身の希望に合った職業があれば、米国公認会計士（USCPA）資格を取得する事で希望に近付く事が出来るでしょう。

勉強の合間のモチベーションアップ等にご利用ください。

記載条件について

いくつか条件があるので、始めに記載しておきます。

実際に来た求人：2018年

2018年は米国公認会計士（USCPA）試験に3科目しか合格していないため、会計関連の求人数はゼロです。

ただ、2019年以降と比較するために2018年の求人も参考までに記載しておきます。

実際に来た求人一覧：2019年

2019年は試験にも合格し、会計関連の実務経験を始めたので会計関連の求人も届くようになりました。

会計系の求人のみの記載はこちらの記事でも記載しています

米国公認会計士は意味ない？目的によって意味は変わります

米国公認会計士（USCPA）は意味ない、は本当なのか。実例付解説

uscpa-howtostudy.com

2020.09.12

あえてこの記事にも記載したのは、当時の私のように営業の仕事をしている人間が米国公認会計士（USCPA）資格を取得するとどういた世界が見えるのか、という紹介を参考までに記載しようという意図になっております。

振り返ってみると、この時点ではまだ営業経験の方が長く、会計実務はまだまだ未熟であるため営業系の求人比率が多いです。

実際に来た求人一覧：2020年

こちらも会計関連の求人のみはリンク先でも紹介しています。
米国公認会計士は意味ない？目的によって意味は変わります

2019年と比較すると、営業関連から会計関連の求人比率が増えてきました。

実際の求人から読み解く転職求人のポイント

2020年9月時点で、2020年の求人一覧を記載する事から推察頂いている通り、

新型コロナウイルスの影響によって基本的に各企業は業績が下がっており、新規人員拡充を抑えています。

当たり前といえば当たり前ですが、転職は世の景気に左右されます。
新卒就職活動時が氷河期だった世代の方なら身に染みてお分かりかと思います。

実際に上記比較でも、2018年と2019年には年収1,000万円超の求人が来ていましたが2020年には来ていません。

転職や求職に於いて、実務経験の有無は大前提として、世の景気が最重要要因となります。

ただ、見て頂いた通り営業一色だった私の求人に財務経理関連の求人が来るようになったのは米国公認会計士（USCPA）資格の力の一つです。

一つと書いたのは、私の場合資格を更にパワーアップさせる為に実務経験を積んだからです。

まとめ：米国公認会計士（USCPA）資格により、会計関連の職種に就ける可能性はグッと高まる

以上、営業しかしてこなかった人間が実際に米国公認会計士（USCPA）資格を取得した場合のビズリーチ求人を記載しました。

この資格を取得しようと考えている人で、「会計に興味がない」人はいないかとは思いますが、

監査法人の会計監査部門、アドバイザリー、コンサルティング、民間企業の財務経理、内部監査部署に全く興味がないという人は資格を取得してもあまり役に立たないと思います。
逆に上記職種に興味がある人にとっては非常に役に立つ資格です。

ご自身の進みたい方向性が合っていれば、このような求人が得られるチャンスが増えます。

是非試験合格に向けて頑張って下さい！